日本HP、ストレージ従量課金サービスを提供開始
日本ヒューレット・パッカード（日本HP）は2008年5月8日、ストレージ向けの従量課金サービス「HP StorageWorks Utility Ready Storage（HP URS）ソリューション」の提供を開始した。同社のハイエンドストレージ製品「HP StorageWorks ディスクアレイXPファミリ」向けで、運用開始後、必要に応じて容量追加や料金見直しができる。
XPファミリの主力製品「HP StorageWorks XP24000／20000 ディスクアレイ」向けで、2007年5月に発表。今回提供を開始した。合わせて、容量仮想化技術「Thin Provisioning」を活用して、7月から“使った分だけ”課金するサービスを導入することも発表した。
通常サービスでは、基本課金部分の「コミット容量」と従量課金部分の「バッファ容量」を合わせた月ごとの「使用可能容量」に応じてGB単価で支払う。同社の試算では、XP24000の4年契約で、使用可能容量56TB、従量課金用バッファ容量28TB、年間容量増加率30％の場合、従来の4年リース（均等払い）と比較して、初年度の合計投資額を約40％削減できるという。
さらに、「Thin Provisioning」を使えば、ユーザーに割り当てた「使用可能容量」のうち、実際に使用した分についてだけ支払うことが可能となり、コストを削減できるという。
HP URSソリューションは、将来的には容量10TB以下のストレージ製品「HP StorageWorks Enterprise Virtual Array（EVA）」にも対応する予定。【鴨沢 浅葱／Infostand】
