Red Hat、SaaSベースの監視サービスの料金モデルを簡素化──監視対象ソフトとしてJBossやOracle、VMwareなどを追加
Command Centerは、Solaris、Windows、Red Hat Enterprise LinuxなどのOSが稼働するシステムにリモート・システム監視機能を提供するサービスで、VMwareの監視もサポートしている。
同社のオンライン・サービス担当バイスプレジデント、ドナルド・フィッシャー氏は、今回のアップグレードに伴い、料金を1サーバ当たり年額192ドルに変更したことを明らかにした。
フィッシャー氏によると、これまでは、実際の利用やサービス件数に基づいた複雑な料金モデルを採用していたが、それをサーバごとに適用する単純な年間サブスクリプションに改めたという。「この種のサービスをよりシンプルな方法で利用したいというフィードバックがユーザーから数多く寄せられていた」と同氏は説明している。
またRed Hatは、シングル・サーバのみのサービスを購入した場合でも、対象ネットワーク上のすべてのサーバの接続状態を監視できる基本システム監視機能を追加した。これにより、他のサーバが機能しているかどうかを確認できるようになる。ただし、FTPサービスやアプリケーション・サーバの監視といった追加機能は、192ドルのサブスクリプション契約には含まれていない。
このほかにも、監視対象のソフトウェアの種類を拡張し、Red Hat Enterprise Linux 5、JBoss 4アプリケーション・サーバ、Oracle 10gデータベース、VMware ESX Serverバージョン3のサポートを追加している。
ITアウトソーシング・ベンダーであるITリソーセズのITインフラストラクチャ担当シニア・マネジャー、チャド・ジケーター氏によると、同社は、CA UnicenterやHP OpenView、Tivoliなどの運用管理ソフトウェアと同等の機能をサポートするネットワーク・オペレーション・ツールとしてCommand Centerを使っているという。
同氏は、Command Centerの料金が非常に手頃であり、サービス・レベル契約（SLA）に関するリポートも容易に作成できるとし、「他の管理ツール製品に比べても遜色はない」と評価している。
習得が容易なことも大きなメリットの1つだ。ジケーター氏は、「製品の使い方を習得するために、多くの時間を費やす必要もない」と語っている。
フィッシャー氏によると、Command Centerで使用されている技術は、2002年にNOCパルスから入手したものだという。
(ポール・クリル／InfoWorld 米国版)
米国Red Hat
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提供：Computerworld.jp
