Intel、クアッドコア・プロセッサ「Core 2 Extreme」を11月から出荷開始へ──Intel Developer Forumリポート

 米Intelは9月26日、サーバおよびゲームPC向けのクアッドコア・プロセッサ「Core 2 Extreme」(開発コード名:Kentsfield)を11月に投入すると発表した。サンフランシスコで開催された同社主催の開発者向けコンファレンス「Intel Developer Forum(IDF)」(9月26日〜28日)で、同社CEOのポール・オッテリーニ氏が明らかにしたもの。

 オッテリーニ氏によると、すでに米Dellと同社のエイリアンウェア事業部、ゲートウェイ、ヴェロシティ・マイクロ、ブードゥーをはじめとする13社のベンダーが、エンスージアスト向けクアッドコア・ベースPCの発売計画を表明しているという。

 CPUにコアを追加することで、PCは重い作業負荷を分散させることができる。同コンファレンスでオッテリーニ氏は、フィンランドのレメディ・エンターテインメントが開発中のビデオ・ゲーム「Alan Wake」のデモを披露。同ゲームにおける爆発やトルネードといった物理的現象の描写処理はCPUのコア全体に割り当てられていると説明した。Intelによると、この新しいクアッドコア・プロセッサは、現行のゲーム向けデュアルコア・プロセッサに比べて70%の性能向上を実現しているという。

 IntelはCore 2 Extremeに続き、主流デスクトップ向けクアッドコア・プロセッサ「Core 2 Quad」を2007年第1四半期に出荷する計画だ。一方、Intelは、サーバ向けクアッドコア・プロセッサ「Xeon 5300」(開発コード名:Clovertown)を11月に発売した後、さらに消費電力の低い50ワット版を2007年第1四半期に発表するという。

 これらの新チップの投入は、Intelにとって強力なテコ入れになると考えられる。同社は最近、ライバルのAMDにシェアを奪われたことで収入源を失い、過去数週間にいくつかの事業部門の売却と1万人のレイオフを強いられた。  また前四半期には、線幅65nmの新世代デュアルコア・プロセッサの出荷スケジュールを前倒しして、ノートPCおよびデスクトップ用の「Core 2 Duo」とサーバ用の「Xeon 5100」を目玉に据えた。この新ファミリーは商業的に大成功を収め、Core 2 Duoは発売以来500万個出荷されたという。

 にもかかわらず、AMDのサーバ向けデュアルコア・プロセッサ「Opteron」の採用が増え続けているのは、多くの専門家が、データセンターでは消費電力の最適化という点でOpteronのほうが優れていると見ているからである。そんななか、顧客にクアッドコア・チップをいち早く届けることで、Intelはこうした評判を覆すことができるかもしれない。

 オッテリーニ氏は、「一夜にして認識が変わるものではないが、Intelは事業の建て直しに向けて製品ラインを再構築し、将来の基盤を築いている」と力説する。

 米インサイト64の業界アナリスト、ネイサン・ブルックウッド氏も、「Intelは、今後数カ月以内にかなり強力な性能上のアドバンテージを得るだろう」と分析している。

 しかし、これらのクアッドコア・プロセッサが収益不振にあえぐIntelにどれだけの利益をもたらすかは不透明だ。というのも、同製品は、主に科学計算やビデオ処理関連の仕事に就いている一部のハイエンド・ユーザーを対象としているからである。ブルックウッド氏は、「現行チップを利用している一般ユーザーが、アプリケーションの性能に対して不満を訴えたためしはない」と指摘している。

 PCやサーバにコアを追加すれば計算能力は高速化するが、それに伴って消費電力量も増える。このため、Intelはクアッドコア・プロセッサの新ファミリーにおいて現行の消費電力レベルを維持するよう目指した。同社によると、Core 2 Extremeは130ワット、主流のCore 2 Quadは約100ワットで動作するという。サーバ向けクアッドコア・プロセッサでは、低消費電力を重視した50ワット・モデルと標準的な80ワット・モデル、そして性能重視モデルの3つが用意される予定だ。

 Intelは2007年下半期までに、30億ドルを投じて建設したオレゴン州の工場で線幅45nmのチップの生産を開始する。また、2007年中にアリゾナ州に工場をもう1つ建設し、2008年上半期中にはイスラエルにもプラントを建設する計画だ。これにより、現行の線幅65nmのCoreマイクロアーキテクチャから、2008年までに線幅45nmの「Nehalem」デザインへ、そして2010年までに線幅32nmの「Gesher」ファミリーへと移行することができるようになると、オッテリーニ氏は語った。

(ベン・エームズ/IDG News Service ボストン支局)

提供:Computerworld.jp